カード販売機メーカー (東亜電子工業・アイタック・協南精機)について

店舗経営の負担軽減を実現するカード販売機メーカー
ゴルフ場やコインランドリーなどでよく見かけるプリペイドカードなどの自動販売機をカード販売機と呼びます。利用者が小銭を持ち歩く手間を省き、ゴルフのプレーに専念できるというメリットがあり、施設運営側にとっても、料金の管理や両替機能などを集約することが可能です。これらの機器を製造するカード販売機メーカーは、キャッシュレス決済など自動券売機の高機能化に取り組んでいます。
高機能化を競うプリペイドカード販売機メーカー
SuicaやPASMOなどの交通系ICカードが登場する前は、磁気方式のプリペイドカードは、コンビニやスーパーなどで商品購入できる電子マネーや、公衆電話などで利用したテレフォンカード、地下鉄やバスで使われた乗車カードなど様々な種類がありました。
現在は、ICの電子マネーやコード決済アプリに取って代わられつつありますが、ゴルフ練習場やコインランドリー、病院やホテル、カットハウスやゲームセンターなどの施設では、プリペイドカードのカード券売機が多く使われています。
例えば、ゴルフ練習場のカード券売機は、事前に料金を支払ってプリペイドカードを購入し、そのカードを打席に挿入して練習用のボールを打つことができる仕組みです。事前にチャージすることで、1球あたりの単価が安くなるなどの特典機能を持たせたり、さらにキャッシュレス決済機能を搭載するなど、サービスの向上を競っています。
高額紙幣・コード決済対応のカード販売機を展開 – 東亜電子工業
カード券売機メーカーのひとつに、東亜電子工業株式会社(大阪市浪速区)があります。同社の製品は、安心で効率的な無人販売環境の実現を目指しています。業務の無人化に伴う運用負担の軽減や管理コストの削減を支援し、さまざまな業界の用途に柔軟な対応が可能です。
販売機や精算機、両替機の開発・製造・販売を手掛けており、カードタイマーやコインタイマー、プリペイドカードのほか、各種電子機器の開発設計・製造、販売において、豊富な経験を持ち、あらゆる業界において最適なソリューションを提供することを目指しています。
カード販売機では、釣銭対応のカード販売機や、プリペイドカードを2種類販売できるカード販売機、高額紙幣・コード決済対応で2種類のプリペイドカードを販売できる販売機など、幅広いラインアップがあります。また、病院などで使われるテレビ視聴カードを販売したり、カードの残金を払い戻すための精算機なども展開しています。
ゲートや精算機をカード販売機と連携 – アイタック
株式会社アイタック(東京都千代田区)は、券売機の販売、券売機システムの開発および販売、メンテナンス、リサイクル、コンサルティングを行っています。券売機や省力化システムを中心に、多様な製品の組み合わせとシステム構築で業務の効率化を支援できるのが強みです。
官公庁や自治体、高速道路関連、学校関係、外食産業、フィットネスクラブ、レジャー施設、スーパー銭湯、受託食堂、一般企業などに業務効率化のソリューションを提供し、「省力化のエース」の異名を持っています。
多言語表記でインバウンド対応が可能な「タッチパネル式 KC-TXシリーズ」が券売機の人気商品で、クレジットカード・電子マネー・WeChat Payなどキャッシュレス決済機能を搭載しています。非接触ICカードを利用した入退場管理システムなどを展開し、ゲートとカード販売機、精算機を連携させて業務のスリム化を実現しています。
6券種カード販売機を業態に合わせて選択可能 – 協南精機
協南精機株式会社(山梨県中央市)は2025年に創立55周年を迎えました。紙幣識別機、カード送出機、カード販売機、カード精算機、両替機、チケット販売機、プラスチック券売機などの企画・開発・製造・販売、半導体製造装置・FPD製造装置等の受託生産などを手掛けています。
1970年11月に操業を開始し、1973年にオーディオ機器の受託生産を本格化させました。1982年にはオーディオ機器以外の分野へも積極的に進出し始めて、その4年後には初の自社製品となる紙幣・カードシステム機器開発に着手しました。現在を『第2の創業期』と位置づけ、創立100年に向けて、他が真似できない製品を創造し、お客様に喜びと感動を提供することを通じて、社会の幸福と豊かさを増進することを役割に掲げています。
2017年に販売を開始した「6券種カード販売機(K235)」は、ゴルフ場・バッティングセンター・カットハウスなどに採用されています。C2タイプ(1000円紙幣対応)、C2Mタイプ(1000円紙幣・硬貨対応)、C2Bタイプ(1000円・2000円・5000円・10000円紙幣対応)、C2MBタイプ(1000円・2000円・5000円・10000円紙幣・硬貨対応)の4種類があり、業態に合わせて利用することができます。
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